【2014年大企業リストラまとめ】大手企業で働くって本当に安心？

リストラ

2023.02.062015.01.23

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社会で働く時に知っておきたいこと
えっ！？あの会社が…？2014年のリストラまとめ
2015年、既に多くの会社がリストラへ動きだしている現実
まとめ
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社会で働く時に知っておきたいこと

社会人の方は、今はどのように働いているでしょうか？

誰もが知っている名だたる大企業で働いている。中小企業やベンチャー企業で働いている。公務員として働いている。起業して社長として働いている。今流行のYouTuberとして、何万回も再生される動画を配信して収入を得ている。スポーツ選手や歌手、芸術家、医者、弁護士など手に職をつけたプロとして働いている。フリーランスやノマドとして、会社から雇われるわけではなく働いている。

働くといっても、たくさんの選択肢があると思います。

私自身も大学を卒業してすぐに日本の大手生命保険会社に入社いたしました。

しかし、同じ大手の企業で働いていても、そこで働く社員の人が考えいることは様々です。この企業で働けて一生安泰だと考える人もいれば、商圏が日本だけの企業はいくら大きくても未来がないから早く力をつけて他の仕事をしようと考える人も多くいます。

もし、就職活動をしている人や、転職などを考えている人は、これから何十年も稼ぐことができる働き方は、どういう働き方だろうと考えることをオススメします。

未だに、大企業で働くのが一番安心だ！という人も多くいますが、本当にそうでしょうか？

もちろん大企業で働くことを否定しているわけではありません。しかし、大企業は絶対に安心と妄信的になることは非常に危険だと思います。しっかりと現状を知った上で、自分が進むべき道を選んでいただけたら良いのではないかと思います。

知識を付け、現状を知り、これからの未来を考えた上で、最適な働き方をしていけたらいいのではないかなと思います。

【2022年大企業リストラ一覧】希望退職・早期退職の嵐【決定版】

2022年にリストラ・早期退職・希望退職・人員削減を発表、予定、実施している大企業・大手企業の一覧をまとめています。かつて安定と言われた大企業が膨大な数のリストラをする時代になりました。

2023年版の更新中です！誰もが知る大手企業が多くのリストラが発表しています。

NEW 【2023年大企業リストラ一覧】希望退職・早期退職の最新情報 ※4月19日更新[随時更新中]

【2023年大企業リストラ一覧】希望退職・早期退職の最新情報 ※4月19日更新[随時更新中]

2023年にリストラ・早期退職・希望退職・人員削減を発表、予定、実施している大企業・大手企業の一覧をまとめています。今年も大企業のリストラが続いていきそうです。

えっ！？あの会社が…？2014年のリストラまとめ

帝国データバンクの調べによると、2014年は9180社が、倒産してしまいました。ここ数年はやや減少傾向にありますが、毎年、約1万社もの企業が日本から姿を消しています。毎年、一万人の社長が職を失い、そこで働く何万人もの人が、新たな職を探しているのが、今の日本の現状なのです。

倒産までは行かなくても、ニュースで早期退職やリストラといったことを見た人も多いと思います。しかし、頻繁にニュースで流れすぎていて、実際にどのくらいそういったことが起きているのかをあまり意識しなくなっていると思います。リストラと聞いても、自分にはピンと来なかったりもすると思います。

気になったニュースをまとめてみたいと思います。

GREEの12％が希望退職

これは、2013年末のニュースですが、ソーシャルゲーム大手GREEが早期希望退職を募集したところ、全社員の10％以上にあたる205人が退職を希望したとのことです。

ITといえば、伸び盛りではないかと感じる方もいると思います。スマホのゲームって今伸びてるんじゃないの？って感じる人もいるかと思いますが、これが現実です。

若い人なら誰もが知っているGREEも希望退職を募集し、現に多くの人が退職しました。

2014年最大のリストラ！ルネサスエレクトロニクス、2782名の大リストラ

2014年には、多くの希望退職者募集や早期退職優遇制度を呼びかけた会社がありました。その中で一番大規模なものになったのが、ルネサスエレクトロニクスです。なんと、3、8、12月の3回に渡り公表し、合計2782人が削減されてしまいました。

ルネサスエレクトロニクスは、元々三菱電機、日立製作所、NECからそれぞれ分社化した会社が合併して出来た大手半導体メーカーです。日本の名だたる大手家電メーカーから生まれた企業であり、半導体というITの発展にはなくてはならないようなものを取り扱っているにも関わらず、こうした大規模なリストラが行われてしまいました。

コカ・コーラウエストで460名が希望退職

コカ･コーラといえば、誰もが一度は飲んだことがある、世界最大の飲料メーカーです。そのコカ･コーラの日本の大手ボトラーのうちの一つである、コカ･コーラウエストで460名が希望退職しました。

ボトラー (bottler) は、清涼飲料水の濃縮原液を仕入れ、水で薄めて容器（ボトル）に入れて、消費者の手に渡る状態の最終製品にして出荷する会社である。
(引用元：Wikipedia http://ja.wikipedia.org/wiki/ボトラー)

当初の募集は300名でしたが、応募はなんとその1.5倍以上になってしまいました。それだけ、多くの人が、コカ･コーラを扱っているにも関わらず、将来に不安を感じて、早期退職を希望したとのことです。

NKSJホールディングスが200名を希望退職を募集、人員削減へ

大学生の入社したい会社のトップにいつも君臨している金融業界でも人員削減は行われています。

三大メガ損保の一つであり、合併を行ったNKSJホールディングスですが、その合併に先立ち、200名の人員削減を行いました。重複部門の効率化という名目ではありますが、合併をして拡大が予想されているにも関わらず、人員削減をするとは、これから厳しい時代が到来するということを見越してかも知れません。

パイオニアが国内外で1500名もの人員削減

東証1部上場の電機メーカーである「パイオニア」は、国内で約800名、海外で約700名、合計で約1500名の人員を削減するとのことです。

驚くべきは、世界シェアナンバー１のDJ機器事業を売却することです。いくらシェアがあろうと、これから需要が見込まれない部門は切り離すという非常に革新的な経営だと思います。しかし、そこで働く従業員の人は、パイオニアが好きで入社しているという人もいると思います。いくら、今が良くても、これから伸びなければ、リストラの対象になる可能性があるということも知っておかなければなりません。

東京電力、想定以上の1151名が希望退職に応募

「東京電力」は、2014年6月30日の希望退職者を1000名募集したところ、約15%多い1151名が応募しました。

東京電力は、皆さんもご存知の通り、総合特別事業計画に基づき、東日本大震災以降人員を削減しています。既に、7400名もの人員を削減していますが、更なる合理化が必要と判断しており、今回の1151名の削減になりました。

社会インフラの電力会社が絶対安心であるということが幻想であったことは、東日本大震災以降、皆さんも何度も聞いた話だと思います。しかし既に8500名ほどの従業員の方が会社を去っていると考えると、どんな会社も安心なんてないと考えていないと明日はわが身のように感じます。

パナソニック子会社、全社員２５０人が退職

経営の神様と呼ばれた松下幸之助が創立した松下電器。世界を代表する大企業となり、今はパナソニックという名前になりましたが、ここ数年厳しい戦いを強いられています。

プラズマパネルやプラズマテレビを生産するパナソニックの子会社であるパナソニックプラズマディスプレイが、生え抜き社員約250人が2014年3月末までにすべて退職しました。これによって、パナソニックはプラズマ事業から完全撤退となりました。

2015年、既に多くの会社がリストラへ動きだしている現実

このブログを書いているのは、2015年の1月です。1年が始まったばかりです。

しかし、もう既に2015年にリストラを行うことが決定している企業もあります。今年もたくさんのリストラが行われてしまうように感じます。

ベネッセが300名の希望退職者を募集

通信教育大手の「ベネッセホールディングス」が、希望退職者の募集による300名の人員削減をすでに決定しています。退職日は、2015年3月31日です。

情報漏えい問題で話題になったベネッセですが、それ以上にこれからの日本で通信教育を行うということは、子どもが少なくなっていくなかで、お客さんを奪い合うということです。もちろん、海外に目を向ければ、人口が増えている国というのはたくさんあり、そこには子どもがたくさんいます。

塾や予備校の経営不振もたくさん報道されているように、出生率が極端に低い今の日本では、子どもに向けた事業というのは、これから非常に厳しくなっていきます。

電通が早期退職優遇制度による300名の人員削減

広告代理店最大手の「電通」までも、特別早期退職優遇制度による300名の人員削減を決めています。退職日は2015年3月31日。

電通は2年前も早期退職優遇制度を実施し、その時は100名の募集に対して62名の応募がありました。今回は、2年前のときよりも三倍の規模の人員削減となります。

天下の電通とも呼ばれるくらい世の中で名の知れた企業であり、就活生にも大人気です。電通の業績自体は非常に好調ですが、人員削減を行っています。これからの時代を見越しての対応だと言われています。これからの時代を生き抜ける人を企業も求めているということでしょう。時代の流れを読む力がないと、好調な企業にいてもリストラの対象になってしまうかもしれません。

KADOKAWAが早期退職による300名の人員削減

角川書店とドワンゴという異色の経営統合がとても話題になりましが、その「KADOKAWA・DWANGO」の傘下の出版会社「KADOKAWA」で300名もの人員削減が決定しています。退職日は、2015年4月30日。

出版業界の縮小は、これからも続き、どの出版社も今後の戦略を考えているところではあると思います。

まとめ

こうしてまとめてみると、業績が好調な企業や部門でもリストラの可能性があるということがわかります。もちろん、業績が悪く、リストラや倒産せざるを得ないということがほとんどです。

しかし、時代の変化が早い今の時代は、業績が悪化する前に次の手段を打たなければ生き残っていけません。

業績が良くてもリストラになるかも知れない。業績が悪ければ、リストラされる可能性がどんどん高くなる。

これからの伸びると思われるものは、どんどん人が増えていく。

つまり、私たちはこれから伸びると思われる業界は、安心なわけです。

ということは、私たちには、時代の流れや、トレンドといったものを見極める必要があると思います。

写真フィルムを販売していた、コダックという会社と富士フイルムという会社がありました。

コダックという会社は、世界最大の写真用品メーカーでしたが、最後までフィルムを売ることにこだわりました。皆さんもご存知の通り、今の時代に写真のフィルムを使う人はほとんどいないと思います。みんな、デジカメやスマートフォンになってしまいました。その結果、コダックは2012年1月19日、米連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用をニューヨークの連邦地裁に申請し、倒産しました。

一方、富士フイルムは、今後写真のフィルムの市場が小さくなることを見越して、その技術を他のものに応用しました。液晶ディスプレイの材料や、医療・医薬、機能性化粧品、サプリメントなどメディカル・ヘルスケア分野に進出しています。フィルムの売り上げの割合は、富士フイルム全体の売り上げのうち数％しかありません。