【2016年大企業リストラまとめ】ジャパンディスプレイ、東芝、ニコンが1000名以上リストラ！

皆さんにとって、2016年はどのような一年だったでしょうか。

2016年は、戦後初の年明け6営業日連続で日経平均株価が下落するという暗い幕開けでしたが、その後マイナス金利導入、海外企業による東芝やSHARPなど国内大手家電企業・家電事業の買収、イギリスEU離脱、『ポケモンGO』ブーム、映画『君の名は』大ヒット、電通社員過労死問題など様々な出来事がありましたが、暗いニュースばかりが記憶に残ります。

アメリカでは、次期大統領がドナルド・トランプ氏に決定し、今までの大統領とは違ったビジネスマン的な視点からアメリ力経済、世界経済にどのような影響を及ぼすのかが注目されます。

【2022年大企業リストラ一覧】希望退職・早期退職の嵐【決定版】

2022年にリストラ・早期退職・希望退職・人員削減を発表、予定、実施している大企業・大手企業の一覧をまとめています。かつて安定と言われた大企業が膨大な数のリストラをする時代になりました。

2023年版の更新中です！誰もが知る大手企業が多くのリストラが発表しています。

NEW 【2023年大企業リストラ一覧】希望退職・早期退職の最新情報 ※4月19日更新[随時更新中]

【2023年大企業リストラ一覧】希望退職・早期退職の最新情報 ※4月19日更新[随時更新中]

2023年にリストラ・早期退職・希望退職・人員削減を発表、予定、実施している大企業・大手企業の一覧をまとめています。今年も大企業のリストラが続いていきそうです。

2016年に起こった大企業のリストラのまとめ大公開！
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2016年に起こった大企業のリストラのまとめ大公開！

2016年の明るい出来事といえば、ピコ太郎さんのPPAP（ペンパイナッポーアッポーペン）が世界的なヒットを巻き起こし、月収が数千万円にも及ぶのではないかという推測もあり、YouTuberという新しい働き方を羨ましく感じた人も少なくはないのではないでしょうか。

安定・安泰と言われていた大企業が一瞬で崩壊し、何千名ものリストラを我が物顔で行うのが、珍しいことではなくなりました。東証一部上場だからといって経営が順調な訳ではなく、東証一部上場は何の意味もなさないタダの肩書きとなり、誰もがいつリストラの対象になってもおかしくありません。

毎回、大反響がある、リストラのまとめ記事ですが、2016年に大企業・有名企業が行ったリストラの主なものを大公開いたします。たった一年の間に、こんなにもたくさんの一流企業が、リストラを行っていることを知っていただき、今後の働き方、キャリアを考える参考となれば幸いです。

紹介しているリストラは、2016年に行われたリストラのうち、ごく一部のリストラであり、東証一部上場企業を中心に、一般的に知名度の高いと思われる企業のリストラを紹介しております。

ジャパンディスプレイ│従業員の30％の4736名の削減を決定！

東証1部上場のディスプレイメーカー『ジャパンディスプレイ』は、2017年3月期末をめどに全世界で4736名の人員削減を行うことを発表しました。

この超大規模な人員削減の内訳は、国内従業員636名・海外従業員4100名としており、この削減数は2016年3月期末の従業員数15,722名の30％にあたるとしています。『ジャパンディスプレイ』の有価証券報告書によれば、最も従業員数が多かったのが、2015年3月期の16,984名であるため、今回の人員削減で、たった数年で従業員の半数近くが削減されたことになります。

こうした何千名規模のリストラが行われることが日常茶飯事になってしまった現代では、どんな会社で働いていようが、次にリストラされるのは自分かもしれないと想定し、今から備えていくことが重要に感じます。

出典ジャパンディスプレイ│2016年度第2四半期決算説明会資料

東芝│早期退職優遇制度に3449名応募！17年の新卒採用中止！1.9万人削減！

(画像：testing /Shutterstock)

東証・名証1部上場の電機大手電機大手の『東芝』は、2015年10月から、複数回に渡って実施した早期退職優遇制度に、3449名が応募したことを明らかにしました。

2015年から世間を騒がせてきた、有価証券報告書の虚偽記載による信用失墜、過去最悪の約7100億円の巨額の赤字を見込み、経営環境が極端に悪化しているため、前代未聞の超大型リストラ、大掛かりな人員整理に踏み切りました。

内訳は、ヘルスケア部門59名、システムLSI・ディスクリート半導体事業1877名、HDD事業181名、パソコン事業401名、映像事業175名、家庭電器事業510名、コーポレート部門246名と発表しています。この施策に伴い、特別加算金などの費用として約420億円を見込んでいます。

また、2017年4月入社の事務系・技術系の新卒採用を中止も決定しています。

『東芝』のグループ従業員数は、2014年度末が21万7000人でしたが、人員削減や事業売却などを行い、2016年度末までに1万9000人減の18万3000人へ大幅削減を実施するといいます。

この『東芝』の大規模なリストラは、『東芝』という企業自体は存続しても、働く従業員が働き続けることが出来ることとは、別問題であることを日本国民に知らしめた事件のように感じます。いくら企業が大きくても、企業の存続と従業員の雇用は無関係であることを認識しなければなりません。数年前までは、就職活動生の人気企業の上位にランクインしていた企業が、数年で新入社員の募集すら行えなくなってしまったことを考えると、想像以上のスピードで時代は変わり続けていることに気が付かされます。

出典東芝│早期退職優遇制度の実施結果について

ニコン│国内1000名の大規模人員削減を決定！

(画像：UzFoto /Shutterstock)

東証1部上場の光学機器大手『ニコン』が1000名の希望退職者の募集し、人員削減を実施することを決定しました。

対象は、国内の従業員をとし、2017年3月期中に実施する予定です。この大規模人員削減に伴い、一時費用として480億円の損失を見込むとしています。

また、人員削減以外にも配置転換などを実施する予定で、合計して1550名程度の雇用に影響が出る見込みとしています。

『ニコン』といえば、デジタルカメラ事業などで、世界的に見ても非常に多くのシェアを誇っていますが、アジアの製造業が勢力を増してきており、今後のこうしたアジアの新興企業に勝ち抜いていくために、一層の体力の強化が求められているようです。

出典ニコン│構造改革の実施に関するお知らせ

田辺三菱製薬│634名が早期退職！

東証1部上場の製薬会社『田辺三菱製薬』は、早期退職者の募集に634名が応募したこと発表しました。『田辺三菱製薬』は、『三菱ケミカルホールディングス』の子会社であり、セジデム・ストラテジックデータの調査によれば、世界39位、日本7位の売り上げ規模です。

2016年3月31日時点での従業員数は、8,125人（連結）であり、その8%近い634名が今回の人員削減の対象として、3月31日付けで退職しています。

製薬業界は、国内一位の『武田製薬』でさえ、世界のトップ10に入ることが出来ず、規模で圧倒的に世界から遅れを取っており、今後世界の巨大企業といかに戦っていくかに注目が集まります。世界の巨大な製薬会社に立ち向かうことが出来なければ、更に多くのリストラが製薬業界で行われていくかも知れません。

出典田辺三菱製薬│早期退職者の募集結果について

日立建機│489名が早期退職に応募！

(画像：John Williams RUS /Shutterstock)

東証1部上場の建設機械メーカー『日立建機』が、早期退職優遇制度に489名が応募したことを公表しました。『日立建機』は、成長を続ける中国市場で非常に高いシェアを誇っているにも関わらず、大規模な人員削減を実施しています。

このことから、世界で大きなシェアを誇っていたとしても、リストラを行う可能性があるということを認識し、自分の働く会社がいくら高いシェアがあっても、いつリストラをされても文句が言えないことを想定した上で、日々の行動していかなければなりません。

出典日立建機│早期退職優遇制度の特別募集の実施結果に関するお知らせ

ケーヒン│404名が早期退職に応募！リストラ費用53億円！

東証1部上場の自動車部品メーカー『ケーヒン』が、特別早期退職支援に404名が応募したと発表しました。『ケーヒン』は、世界14ヶ国33拠点に展開するグローバルカンパニーで、『本田技研工業（ホンダ）』と非常に強い結びつきがありますが、国内事業で苦戦を強いられており、今回のリストラを決定したようです。

募集人員400名に対して、想定をやや上回る404名が応募し、特別加算金などの費用として約53億円を計上することを明らかにしました。

日本国内の市場がどんどん縮小し、市場がアジアの国々に移り行く中、国内単体の業績は赤字基調が続いており、今後の抜本的な改革が急務となっています。

サニックス│391名が希望退職者募集に応募！2015年から合計1200名以上削減！

東証1部・福証上場に上場し、太陽光発電システム販売を行う『サニックス』が、391名が希望退職に応募したことを発表しました。

全部門・全職種を対象に500名を募集しましたが、実際に応募したのは、2割以上少ない391名になったといいます。『サニックス』は、2015年6月に609名、2015年12月に229名の人員削減を実施しており、合計すると1229名もの人員削減を行っています。

そごう・西武│350名を削減！5店舗を閉鎖！

東証1部上場『セブン＆アイ・ホールディングス』が、傘下の『そごう・西武』において350名の希望退職者を募り、人員削減を行うことを発表しました。

『そごう・西武』は、2016年2月に『西武春日部店』(埼玉県春日部市)、2016年9月に『そごう柏店』(千葉県柏市)及び『西武旭川店』(北海道旭川市)を閉店しました。さらに、2017年2月には、『西武八尾店』(大阪府)と『西武筑波店』 (茨城県)を閉店すること決定し、これらの大規模閉店に伴い、人員の削減を決定したようです。

日本のデパート業界の一時代を築いた企業の大規模リストラを目の当たりにして、時代が刻々と変化していることを実感させられます。

大日本住友製薬│295名が早期退職優遇制度に応募！

東証1部上場の医薬品メーカー『大日本住友製薬』が、45歳以上かつ勤続5年以上の社員に対し、無制限の早期退職者の募集を実施することを発表しましたが、295名が応募したことが明らかになりました。退職日は2016年11月30日。『大日本住友製薬』は、前述『田辺三菱製薬』を追う、世界41位、日本8位の売り上げ規模です。

『大日本住友製薬』の従業員数は、2016年9月30日現在3,962名（単体）であり、そのうちの7%以上の人員が削減されることになりました。

ジェネリック医薬品の普及による売り上げの減少や、特許期間の満了など、業界全般の課題に対し、どのように立ち向かっていくかが今後の課題です。