日本の大手製薬会社のロート製薬が、国内の正社員の約1,500名に対して、副業を解禁したことが話題になりましたが、『人・物・金』がグローバルに行き交う時代になった今、複数の仕事を持ち、複数の収入源を持つことが、日本人の明るい未来を作っていくためには、必要だと感じます。
既に、日産自動車や富士通、キヤノン、ブリヂストン、デンソー、花王、三菱自動車、三菱化学、東芝などの名だたる大企業が副業を認めており、1つの会社に忠誠を誓って働き続けること自体が、時代遅れになっているようです。
↑大手企業が安定を提供していた時代は終わり、個人の実力が問われる時代
就業規則で副業を禁止している企業が残っているのは事実ですが、そもそも労働基準法において、会社や雇用主が従業員に対して、副業やアルバイトを規制できるという文言は明記されておらず、公務員ではない一般企業が副業を禁止することが法律違反だと主張する法律家が圧倒的多数です。
就業規則は、就業規則時間内のみに適用されるため、会社の業務時間前後に副業やアルバイトをすることは、憲法で日本国民に保障された職業選択の自由から、当然の権利として主張することが出来ます。
セガサミーホールディングスや、ぴあ、グリー、U-NEXTなどの取締役をつとめる実業家で慶應義塾大学政策・メディア研究科特別招聘教授の夏野剛さんも「副業禁止の禁止」を主張しています。
↑日本国民には職業選択の自由があり、会社の仕事に影響がなく、法律に反していなければ、会社に副業を禁止される筋合いはない
かつての高度経済成長期には、日本企業の多くが従業員に安定を保障し、終身雇用、安定昇給、多額の退職金、老後は予め決まった金額の年金がもらえる確定給付年金を約束していた時代がありました。
しかし、今は終身雇用はほとんど存在せず、昇給もままならないまま年次だけが上がり、企業は掛け金だけを保障する確定拠出年金が一般的になり、従業員は自分の人生や老後の生活は、自分で安定させなければならない時代になっています。
企業は、こっそりと従業員を守ることを放棄して、自分で未来を切り開くことが出来る従業員のみが生き残れるシステムに変化していることに気がつかなければなりません。
↑いつの日からか、会社は従業員にとって居心地の悪い空間になってしまっている
厚生労働省が発表する、『確定拠出年金の施行状況』では、2015年12月時点で21,403社が確定拠出年金を導入しており、これらの企業に勤める従業員は、自らの金融知識と経験、判断力、自己責任のもとに自分の老後の企業年金を増やさなければならないにも関わらず、義務教育にお金や金融に関する教育が入っていない時代遅れの日本では、ほとんどの人が元本保証の商品を購入しているという悲しい現実があります。
自分の人生や老後の生活は、働いている企業が守ってくれると考えている人が多くいますが、そんな時代はとうに終わりを迎えており、自分で理想の未来を手に入れなければなりません。
↑企業は既に従業員の人生を守ることを放棄し始めている (画像: Lucian Milasan / Shutterstock
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厚生労働省が発表する『国民生活基礎調査の概況』では、2014年時点で家計に「大変ゆとりがある」もしくは「ややゆとりがある」と答えた世帯は、たった3.6%しかおらず、日本人のほとんどが満足できる生活を送れていないのが現状ですが、2004年の調査では4.8%がゆとりがあると回答しており、日本人の生活水準はどんどん下がり、個人で対策を取らなければ、更に生活水準は下がっていくでしょう。
アイリサーチの調査によれば、20~30代の男性社員の51.5%が「仕事に対し、給与が低いと思う」と回答しており、平均16.8万円給与が少ないと感じているといいます。2014年の日本人の給与所得者の平均給与が415万円となりましたが、1994年には664万円であり、たった20で249万円も少なくなっています。日本の10年先を行くと言われるアメリカは、平均年収は350万円程度であり、更に先を行くイギリスに至っては夫婦合わせて月給24万円、年収300万円にも満たないというのが今の水準で、日本もこの先年収300万円台、200万円台に下がっていくことが予想されています。
↑一見豊かに見えるイギリスの平均年収は200万円台で、日本もどんどんイギリスに近づいていく
誰もがスマートフォンで情報を得ることができ、誰もが簡単にお金を稼ぐことができるようになった今の時代、自分でお金を稼がなければいけないという意識が強いのは、むしろ若い世代のように思います。
スプリックスが行った調査によると、男子高校生の79.6%、女子高校生の68.5%がインターネット上でお小遣い稼ぎをしたことがあると回答しており、小学校高学年の約10%もスマートフォンでお金を稼いでいて、会社から給与をもらう働き方以外の働き方が常識になるのも、時間の問題のように感じます。
↑間もなく、社会の中心はスマホでお金を稼ぐ世代に世代交代し、働き方が一変する
1年の約半分をハワイで過ごすノマドワーカーの本田直之さんは、「かつて、デスクトップのパソコンがなければ仕事は出来なかったが、テクノロジーの発展と共にノートパソコンで仕事をするようになり、今では仕事の7割はiPhoneで行っている。将来的には、Siriに話しかければ歩きながらでも原稿は書けるし、キーボードすら仕事に必要なくなる。」と言っており、エクセルファイルを見ているだけのホワイトカラーの仕事が、過去の遺産となる日が近いのかもしれません。
↑iPhoneがあれば、オフィスもキーボードも必要なく、子供でもお金を稼げる時代
1代で億万長者にのし上がった177人の成功者たちを5年に渡って詳細な調査をしたトーマス・C・コーリー氏は、著書の『Change Your Habits, Change Your Life: Strategies That Transformed 177 Average People into Self-made Millionaires』の中で、大富豪になった人たちの65%は、”3”つの安定した収入源を確保できた時に億万長者になったという共通点があると述べており、マジックナンバー”3”という、今の職業に加えて最低2つの安定的な収入源を持つことが、豊かな生活を送るための最低条件になります。
ホリエモンこと堀江貴文さんは自身の映像メディアのホリエモンチャンネルの中で次のように言っています。
労働力もシェアされる時代になると思います。一つの仕事ではなくて複数の仕事を掛け持ちして時間分割する働き方が当たり前になるでしょう。(中略)ダブルワークの方が安定していると思っているんですよ。一つの会社に勤めてて、(クビを)切られたら、収入も厳しいし、精神的にも厳しくなるでしょ。
↑就職した会社に安定を求めるのではなく、複数の収入源を持ち自分で安定を手に入れなければならない時代になっている (画像: 堀江貴文のQ&A vol.394~安定の鍵は掛け持ち!?~)
海外では、子供の時からセブンポケット(7 Pockets)を持ちなさいと、教えられるそうで、幼い時から最低7つの収入源を持つことを考えながら行動しているため、定年を待たずして若くして豊かに引退するアーリーリタイアを目指すのが一般的です。7つの収入源があれば、1つがダメになっても、他の6つからの収入で生活している間に、新たな収入を作ればいいため、会社だけの1つの収入に頼っている日本人とは違って、収入が減っても安心感や未来への希望を持って生活することができます。
もちろん、7つのアルバイトを掛け持ちしていたら体調壊してしまうので、トレンド、価値観、ビジネスモデルや投資モデルを学んだ上で、自分の持つ資産である時間やお金、人脈、物にレバレッジをかけながら投資し、長期的に安定した収入を作ることが重要です。
↑会社だけの収入で生きていくことは、日本人特有の考えである
海外では、「最近収入が減って大変だよ。」と言われたら、「何故、もう一個仕事をしないんだい?」と答えるのが普通だそうで、そもそも1つの会社からの収入でやりくりすること自体が異常なことだと思われています。
投資の世界では、『卵は1つのカゴに盛るな』という格言があり、1つのカゴに全部の卵をいれると、そのカゴを落とした時に全て割れてしまうように、投資をする際には1つの商品だけでなく、世界中の様々な金融商品に分散投資することが、基本中の基本です。
多くの人が会社からの1つの収入源だけを頼ってしまっているのは、最も危険な行為であり、セブンポケットを作るにしても、日本からの収入だけで7つ作ろうとするのではなく、目線を上げてグローバルな視点で収入を作ることを想定していかなければならないような気がします。
↑投資の世界では世界中に分散投資して、複数の収入源を持つことは基本中の基本
PR会社のエデルマンが、2016年に世界28ヵ国3万3,000人に対して行った『5年後に自分と家族の経済的な見通しについて』の大規模な調査によると、世界で最も明るい希望を持っているのはインド人であり、国民の83%が5年後の明るい未来を感じていますが、一方で世界最下位は日本であり、5年後の状況が良くなっていると答えたのはたった15%でした。
こうした現状を見ると、何の仕事をするかよりも、どこの国から収入を得るかという考えを持つことが、将来のためには必要なことがわかります。
↑インドは最も未来への希望に満ち溢れ、確実に成長する国
堀江貴文さんは、2015年3月の近畿大学の卒業式でのスピーチで、今までは良い大学に入り、良い会社に入り、一生懸命働きながら、結婚をし、子供を産み、住宅ローンを抱えながら、老後は年金で暮らすという日本人の生き方がありましたが、そうした昭和の人たちが作り上げた人生のレールは既に機能しなくなっており、自分で情報収集をし、発信し、レールを敷いていかなければならない時代が来ていると述べ、感動を呼びました。
これまでは、卒業したあと就職活動とか、まあたぶんしたんでしょうけど、同じ会社でずっと勤めあげて、定年退職して、その間に家族を持って、家を建ててみたいな、まあいわゆる普通の生活というのを、このあと皆さんは送っていくことになったのかもしれませんが、そんな未来は、おそらく皆さんのうちの本当にごく一部の人しかそういった未来を歩まない、いや歩めないと思います。
堀江貴文
↑過去の人たちが敷いた日本人の理想の生き方のレールは既に崩壊しており、そんなに甘い時代ではない (画像:「平成26年度近畿大学卒業式」 堀江貴文氏メッセージ)
未だに「良い大学を出て、良い会社に入りなさい」と子供に教育する親もたくさんいますが、ニューヨークタイムズ紙が発表した調査によると、アメリカのシリコンバレーにある進学校のアーヴィントン高校では、親や先生からの学歴ばかりを重視した教育に生徒たちがついていけず、生徒の約8割が中度から重度の不安感を持ち、半数異常が中度から重度のうつ症状に悩まされているといいます。
アメリカ全体で見ても、ティーンエイジャーの3人に1人が学校や親からの教育のストレスから来るうつ病に悩まされており、日本の子供も4人に1人がうつ症状であるという現状を見ると、一流大学に入って一流企業に就職しなければ幸せは手に入れられないという間違った教育が、日本の子供達を更に苦しめていくことになりそうです。
↑良い大学、良い会社に入れば幸せになれる時代は終わり、そういった間違った教育が子供を苦しめる
大手転職サイト等を運営するビズリーチによれば、22~30歳の41%が、新卒の時の会社選びに後悔していると回答しており、親が熱心にいい会社に入れと教育しても、子供の幸せな働き方には合わなくなっているように感じます。
また、日経ビジネスの調査では、現在6~7人に1人が『社内うつ』の状態になっていて、79%の人が仕事仲間にメンタル面で体調を崩した人がいるとの結果が明らかになっており、働き方自体を変えていかなければならない時代に来ています。
時代の流れとともにライフスタイルや働き方が変化していくことは当然のことであり、高度経済成長期は朝から晩まで身を粉にして働くことが日本人のあるべき姿でしたが、バブル崩壊後はITベンチャーやスタートアップなど仕事にやりがいを求めることが主流になり、最近では65%の人がやりがいよりも楽な仕事や自由な仕事を選びたいと考えているとのことで、いつまでも過去の常識で働いていく必要はどこにもありません。
↑仕事は自由を追い求める時代に突入している
ランサーズの調査によれば、会社とは別に空いた時間でフリーランスとして働く人は、昨年度比で17%増加しており、20歳以上の労働人口の約5人に1人にあたる約1,228万人が専業もしくは兼業でフリーランスとして、会社に雇用されるという形以外で働いているそうで、この数は年々増加しています。また、69%の人が今後3年間で『自由な働き方』をする人たちが増えていくと感じると回答しています。
日本にマインドマップやダイレクトレスポンスマーケティングを導入した日本トップのマーケターの神田昌典さんは、2012年のAmazonビジネス書・自己啓発書ランキングの1位を獲得した『2022―これから10年、活躍できる人の条件』の中で、「2024年に会社はなくなる!?」と述べ、世の中に衝撃を与えましたが、クリントン元大統領やGoogleのエリック・シュミット会長が大絶賛したと言われる『ボールド 突き抜ける力』の中でも、「2020年までにアメリカを代表する指標のS&P 500の4分の3が、今はまだ私たちが聞いたことがない企業に入れ替わる」と述べられています。
世の中の変化の流れは私たちが想像しているよりもかなり速いようで、多くの人が既に会社以外の収入源がなければ、これからの時代は生き抜けないことに気がついており、多くの人たちが行動を取り始めています。
また、神田昌典さんも今後フリーランスとして、複数の収入源を持つ人がどんどん増えていくと予想しており、インタビューの中で次のように答えています。
アメリカでは、いくつもの会社で働くフリーランス型の社員が急増しています。その潮流において、日本だけが例外ということはありえません。おそらく2023年頃には、ひとりの人の人がいくつもの名刺を持っている働き方が当たり前になるでしょう。
3年後のビジネスの常識を作ると言われる、世界的ベストセラー作家のダニエル・ピンクさんは、2002年に発表した『フリーエージェント社会の到来―「雇われない生き方」は何を変えるか』の中で、アメリカでフリーランスが増加している背景には、『終身雇用の崩壊』、『長時間労働』、『少子高齢化』が根底にあると述べ、実際にダニエル・ピンクさんが予測した通りに、アメリカではフリーランスの数が増加し続けています。
アメリカの10年後を追う日本では、2014年には新装版の『フリーエージェント社会の到来 新装版—組織に雇われない新しい働き方』も発売され、マッキンゼー出身で日本のビジネス界の中枢にいるアルファブロガーのちきりんさんが大絶賛し、フリーランスが増加する3つの条件が揃っている日本にも、いよいよフリーランスやフリーエージェント、複数の収入源を持つ人たちが急増し始めています。
↑先進国ではフリーランスという働き方が一般化してきており、日本も例外ではない
ちきりんさんは、自身の著書の『未来の働き方を考えよう 人生は二回、生きられる』の中で、老後にはいくら貯金が必要かといった『ストック型』の資産ばかりに注目した議論は、全くもってこれからの時代に役に立たず、手持ちの資産は少なくても、何歳になっても会社に頼らず、自分の力で稼ぐことができる『フロー型』の収入を作れるかが、重要であると言っています。
特に、今まで大企業で働いてきた人ほど、『ストック型』の資産ばかりを気にする哀れな人が多く、神田昌典さんや『ボールド 突き抜ける力』の中で述べられているように、会社がなくなり、世界のトップ企業が入れ替わっていくこれからの時代は、大企業に勤めているからという事実は何のメリットもなく、会社の看板がなくなった時に、自力で稼ぐことができるかどうかが求められていきます。
人生100年の時代になれば、ストックが多いことより、その時々になんらかの価値を生み出し続ける「フローの力」の方が重要になります。たとえば、貯金はあるけれど自分で稼ぐ力のない人と、貯金はないけれど、自分で稼ぐ能力のある人の対比が、わかりやすいでしょう。
前者は長期間にわたり大企業で働いてきたような人です。毎月、給与が振り込まれ、年に二回はボーナスも出るし、退職金ももらえて、貯金もたっぷりもっています。けれど、長らく組織から給料をもらうだけだった人には、自分で稼ぐ力がありません。やってみればできるのかもしれませんが、いったいどうやれば(組織に所属せずに)お金を稼げるのか、想像もできないという人がいるのです。こういう人は人生が長くなると、いくら貯金があっても、毎月毎年それが減り続けるという不安に怯えながら暮らすことになります。
↑大企業のビジネスマンほど、利益は自分ではなく会社の看板が生み出していることに気が付いておらず、自力で稼ぐ気持ちが希薄であり、厳しい老後が待っていることに気が付いていない
アメリカでは、大学を卒業し、就職先があるにも関わらず、あえてパートタイムで働く若者が600万人を超えて、さらに増加傾向にあることを米国労働統計局が発表しましたが、その主な理由は、「両親のように1つの会社に人生を預け、不況になったらリストラされる人生はバカげている」、「両親のように好きでもない仕事をしたくない」、「自分のビジネスを築きたい」、「自分の好きな仕事がしたい」、「もっと時間を自由に使いたい」などであるといい、自分の人生は自分でコントロールし、自分の責任でお金を稼ぎ、自由な人生を送りたいという意識が増えており、親世代の古い働き方の価値観と決別する時が来ています。
↑親世代の働き方と決別する時が来ている
ダニエル・ピンクさんは、『モチベーション3.0 持続する「やる気!」をいかに引き出すか』の中で、時代の流れと共に人のモチベーションは変わってきており、人類が貧しかった時代は、食料を確保して今日を生き抜くことがモチベーションになるモチベーション1.0、大量生産時代に突入してからは、頑張れば給料が増え、ミスをすれば罰則を受けるという『アメとムチ』がモチベーションになるモチベーション2.0と、コンピューターのOSのようにモチベーションもアップデートされてきたといいます。
大抵のものは簡単に手に入れられる今の時代は、かつてのように高級車や高級な時計、夢のマイホーム、金銭を手に入れることがモチベーションになる時代は終わり、自己成長や自由、仲間との絆、地域貢献・社会貢献、自分への興味や趣味などがモチベーションになるモチベーション3.0世代が、世の中の中心になってきているといいます。
↑モチベーション3.0に突入した今の時代、お金では人は動かず、インセンティブはクリエイティビティを低下させる (画像:TED│ダニエル・ピンク 「やる気に関する驚きの科学」)
産業革命以降、世界中で労働者は会社で8時間労働を週5日行うという資本主義の最適化された働き方を続けて来ましたが、インターネットやテクノロジーが発展し、世界経済の中心がどんどんアジアの成長を続ける国々に移っていく中、日本やアメリカなどの先進国では新たな働き方、新たな収入の得方が求められています。
↑週休2日8時間労働という資本主義の最適化された働き方は過去の遺産となり、東証一部上場企業の社員という肩書きは意味をなさなくなる
日本企業も長年に渡って、従業員の人生を守り続けていましたが、東芝やシャープといった大企業が我が物顔で何千人もの従業員をリストラし、多くの企業が確定拠出年金を導入し、副業を容認することをメディアに告知することで、自己責任の時代が来ていて、企業は従業員の人生に責任を負わない時代になっていることを、気がつかせようとしています。
変化が絶えない激動の時代を生き抜くには、過去の常識やしがらみとは決別し、自分で自分の身を守らなければいけないことは、誰が見ても明らかです。「うちの会社は副業禁止だから。」と言っても、いざという時に会社は従業員のことを守ってはくれませんし、自分の身を守ることができるのは自分しかいません。『副業』という言葉が、複数の仕事を持つ『複業』になる時代が目の前に来ていますが、その時代を生き抜く準備が出来ている人は、どのくらいいるのでしょうか。
参考文献│2022―これから10年、活躍できる人の条件│成功のための未来予報│稼ぐ言葉の法則――「新・PASONAの法則」と売れる公式41│ノマドライフ 好きな場所に住んで自由に働くために、やっておくべきこと│何を捨て何を残すかで人生は決まる│君はどこにでも行ける│フリーエージェント社会の到来―「雇われない生き方」は何を変えるか│未来の働き方を考えよう 人生は二回、生きられる│モチベーション3.0 持続する「やる気!」をいかに引き出すか│楽観主義者の未来予測(上): テクノロジーの爆発的進化が世界を豊かにする│楽観主義者の未来予測(下): テクノロジーの爆発的進化が世界を豊かにする│ボールド 突き抜ける力│Change Your Habits, Change Your Life: Strategies That Transformed 177 Average People into Self-made Millionaires