会社にいると上司の給料は気になってしまうものです。
自分が将来その役職についたら、いくらくらいの給料になるのか。
お金を持っていそうな上司はいくら給料をもらっているのか。
それとも、今の会社の上司はあまりお金をもっていなさそう。。。
所属する会社によって給与水準は、様々だと思います。
しかし、日本の企業は昔から年功序列、終身雇用という働き方の上で成り立って来ました。
その年功序列、終身雇用が引き起こした多くの弊害があります。
その1つが、役職についた社員の給与面です。
日本で暮らしていれば、普通に感じることが、今の世界を見渡すとかなりおかしな構造になっていることがわかります。
日本の給与水準というのは世界の常識からかけ離れた時代遅れの構造になってしまっているのを皆さんはご存知ですか？
昇給しない日本の部長職
ヘイコンサルティンググループという人事コンサルティング会社が各国大手企業の役職階級別の年収を調査したところ、驚くべき結果が出ています。
日本の課長級クラスの人たちの年収を「1」として指数化したデータです。
その調査によると、なんと日本の課長級と部長級は、1:1.36に対し、中国は1.64。
中国の課長級は日本の課長級の半分ほどの水準ですが、部長級になると一気に日本の部長級よりも高い水準なのです。
タイに至っては、会長給は0.49と日本の課長級の半分以下の水準です。
しかし、部長級は1.35となり、日本とほぼ同じになり、本部長給では日本の倍以上の伸び率の2.24というとんでもない水準になるのです。
この事実を知っても、今の会社の部長級クラスに出世したいと思いますか？
普通の考えなら、日本で働いていることをバカバカしく感じると思います。
優秀な人材は会社を出て行く
何故こうした差が出てきたかというと、海外(特にアメリカ)は能力主義が徹底されており、人材も流動的だからです。
能力のある人は、高い給料を払っていないと、すぐに他の会社にヘッドハンティングされてしまいます。
そのため、ある程度の役職以上の人たちには、非常に高額の給与が与えられています。
こうしたアメリカンスタンダードが成果の常識になりつつあります。
イギリスは、かつてからこうしたアメリカのような能力主義を導入しており、アメリカのような給与体系になっています。
ドイツは、長らく日本と同じような体系できましたが、近年アメリカ企業をドイツ企業が買収したりしており、必然的に部長級の給与水準が上昇し、それに伴いアメリカンスタンダードにかなり近づいてきているとのことです。
日本は、終身雇用だし、転職市場も活発じゃないから安心と思う人もいるかもしれません。
しかし、それは本当でしょうか？
高度成長期は、終身雇用、年功序列というシステムで、一律に徐々に給料が上がる仕組みで成り立っていました。
しかし、日本の成長が止まると、右肩上がりの給料は当然維持できなくなります。
多くの企業が、20年ほど前から、成果主義や能力主義というものを導入するようになりました。
多くのリストラが起きていることは、皆さんもご存知でしょう。
その結果、給料を増やせない管理職が大量に残ってしまっているのです。
しかし、一度あげた給料はなかなか下げることが出来ないのが、企業の実情です。
また、グローバル化に伴い、日本人がやってきた仕事は、どんどんアジアの人件費の安い人たちに取られていっています。
これからは、安い人件費の人たちに負けない仕事をするためには、個人の能力が重要になってきます。
すると、人件費の安い人たちが発生する一方、一部の能力の高い人たちは高い給料で働くようになりそういう人たちの希少価値があがり、転職市場も流動化することでしょう。
また、私たちのライバルは、海外の優秀な人材かもしれません。
このような世界の現状を知った上で、あなたはまだ日本企業の仕事の重圧に見合わない給料を目指して、出世を望みますか？
それとも今から準備を始めますか？
