次の問題に答えることができるでしょうか。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックで、新たな常識が生まれました。
誰もがマスクを着用し、1日に何度もアルコール消毒をし、ソーシャルディスタンスを保つことなどが、ニューノーマルになりました。
テレワークが進み在宅勤務が増え、街からは外国人が消え、閉店する飲食店も増え続けています。
しかし、これらの事象は時間の経過とともに、多くが元の生活に戻っていきます。
この世界的な危機によって、日本にもたらされた本当の危機は別のところにあるのです。
コロナ禍をきっかけに目の前に現れた変化のほとんどは、新たに起きたことではない。「コロナ前」から日本の弱点であった。コロナ禍はそこを突き、「積年の宿題」をあぶり出したのである。それを放置すれば日本が行き着く「由々しき近未来」を予告編のように見せ、一気に時間を進めたと理解すべきなのである。
コロナ禍が残した最大の爪痕は、少子高齢化とそれに伴う人口減少の悪化であった。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
累計90万部を超える大ヒット中の『未来の年表』シリーズ第4弾である、河合雅司さんの『未来のドリル コロナが見せた日本の弱点』をご紹介いたします。
未来のドリル コロナが見せた日本の弱点｜河合雅司
河合雅司さんの『未来のドリル コロナが見せた日本の弱点』は、大ヒットシリーズの第4弾です。
過去のシリーズは、カレンダーで学べる『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』、カタログでわかりやすく解説した『未来の年表2 人口減少日本であなたに起きること』、俯瞰地図で視覚で理解できる『未来の地図帳 人口減少日本で各地に起きること』など、さまざまな手法でわかりやすく伝えてくれています。
第4弾の本書は、ドリル形式で書かれ、クイズを解きながら、参加型で読み進めることができ、楽しみながら未来を知ることができます。
『未来のドリル コロナが見せた日本の弱点』の目次
第1部 人口減少ドリル
- 少子化の急加速―2021年「ベビーショック」到来！それは、政府の想定より１８年早く、出生数が□万人ほどになるから
- 高齢者とコロナ自粛―高齢者マーケットが伸び悩むのは、新型コロナによる“過剰□□心”が消えないから
- 高齢者と介護―外出自粛が企業の業績を悪くするのは、□□イ□の増加で、介護離職が増えるから
- 24時間営業の行き詰まり―24時間営業が限界なのは、□□まで□□□いられない消費者が増えていくから
など、16問の大問と、それに付随する小問を多数収録
第2部 日本を守る「切り札」５ヵ条
- 国政選挙に「若者枠」を新設
- 中学卒業時からの「飛び入学」導入
- 「３０代以下のみが住む都市」の建設
など、著者の考える5つの切り札を紹介
手紙 若い皆さん！何度でも立ち向かおう
終わりに
『未来のドリル コロナが見せた日本の弱点』の著者
河合雅司 (カワイマサシ)
1963年、名古屋市生まれの作家・ジャーナリスト。人口減少対策総合研究所理事長、高知大学客員教授、大正大学客員教授のほか、政策研究大学院大学客員研究員、産経新聞社客員論説委員、厚労省や人事院など政府の有識者会議委員も務める。中央大学卒業。2014年の「ファイザー医学記事賞」大賞をはじめ受賞多数。主な著書に、ベストセラー『未来の年表』『未来の年表2』（いずれも講談社現代新書）のほか、『日本の少子化 百年の迷走』（新潮選書）などがある。
※書籍に掲載されている著者の紹介情報です。
『未来の年表』シリーズ一覧
コロナが与えた最大の傷跡は、少子高齢化と人口減少
パンデミックにより、新たな生活様式を強いられるようになりましたが、それは本質ではないといいます。
日本が受けた最大のダメージは、少子高齢化と人口減少が当初の想定よりも、何年分も早く訪れることになってしまったことなのです。
婚姻件数の激減
最初に数字として現れたのが、婚姻件数の激減だといいます。
厚生労働省の人口動態統計月報（概数）によれば、前年同期比で約10％近く下落しているのです。
婚姻件数の激減という形で始まった。厚生労働省の人口動態統計月報（概数） で2020年1～11月を見ると、前年同期間比で 12.3％減った。婚姻件数の落ち込みは、出生数の減少に直結する。すなわち人口減少だ。出生数減少の流れは2021年に入っても続いている。人口動態統計速報で1～3月を「コロナ前」であった2020年の1～3月と比べてみると、驚くことに9.2％下落したのだ。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
日本では、婚姻件数と出産件数が密接に結びついているため、婚姻件数が減れば、それに伴い将来の子供の数も減っていきます。
子供の数が減れば、日本の未来を担う人材がいなくなり、日本の未来はますます暗い未来しかやってこないことになります。
婚姻と出産が結びつくのは当然じゃないかと思われるかもしれませんが、世界的見ると日本が異常な状態なのです。
『OECD Family Database』によれば、日本の婚外子（非嫡出子）の割合は、2019年時点で2.33%で、OECD加盟国で最低です。
世界的に婚外子（非嫡出子）が、これほどまでに少ないのは、日本、韓国、トルコくらいしかありません。
近年、出生率が急速に回復して、世界の見本にもなっているフランスは、婚外子（非嫡出子）の割合が約6割になっています。
国主導で、未来の子供達を育てていく姿勢が世界的に高く評価されています。
日本社会の深層にある「社会老化」
婚姻件数の減少と、もう一つ問題になるのが、「社会老化」が急速に進んだということです。
もう1つの難題とは、なぜ日本がここまで落ちぶれてしまったのか、その理由にある。日本社会の深層にある「老化」だ。
「社会の老化」 と呼ぼう。それは、少子高齢化の行きつく先である。 質 の悪い「国家の病巣」とも言うべきものだ。すべての年代の人々の思考を守勢に追い込み、”無難な道”を選ばせていく。挑戦する気力を吸い取ってしまう”邪気”だ。
出生数の減少が直接的に日本社会を破滅へ導くとすれば、「社会の老化」は真綿で首を締めるように、内側から崩壊される。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
「社会老化」の原因は、国民が歳をとったことです。
しかし、単に高齢者が増えたというわけではなく、あらゆる場面において平均年齢が増えていることだといいます。
若い世代が担っていたポジションも、ベテランが就いていることも増えており、発想が硬直化してしまっているのです。
日本は、「ワクチン敗戦国」とも呼ばれ、ワクチン接種の摂取は世界的に見てかなりの遅れを取りました。
それだけではなく、世界一の病床数を誇りながら医療崩壊、ザルのような水際対策、PCR検査の普及率の低さなど、あげればキリがないほど杜撰な状況です。
それも国家としての衰えであり、国全体が老化していることで、意思決定が進んでいないのです。
少子化の急加速
2021年「ベビーショック」到来！それは、政府の想定より18年早く、出生数が□万人ほどになるから
Ⓐ75 Ⓑ85 Ⓒ95
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
コロナ禍が日本に残した最大の爪痕は、出生数の減少と、それに伴う人口減少の加速だといいます。
パンデミックにより、日本が真っ先にダメージを負ったのは、妊娠届け出数や婚姻件数だったのです。
外出自粛が要請され、結婚式もあげることができない状況では、今結婚しなくても良いのではと考えるのは当然のことです。
結婚と妊娠・出産が強く結びついている日本では、婚姻数が減れば、翌年の出生数の減少に強く影響を与えます。
すでに婚姻している夫婦も、今の世の中の状況を見れば、出産はもう少し落ち着いてからとなりがちなのは、想像に容易いです。
婚姻件数、妊娠届け出数の両方が大幅下落
コロナ禍が与えた影響を確認する前に、感染拡大直前の2019年を振り返っておこう。すでに危機的だったからである。年間出生数は前年より5.8％も下落し、 86万5239人にとどまった。わずか1年間で5万3161人もの大激減になるという、いわゆる「86万ショック」 が起こっていたのだ。
国立社会保障・人口問題研究所（社人研） が現実的シナリオの推計（中位推計） で 86万人となると予測していたのは、その4年後の2023年であった。 90万人割れも社人研の中位推計より2年早かった。（中略）合計特殊出生率（1人の女性が生涯に出産する子供数の推計値） も前の年の1.42から1.36に急落した。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
婚姻件数も、2020年1〜11月は、前年同期比12.3％の大激減をしています。
年間の婚姻件数は、52万5,000組程度になるとの予想が出ています。
2019年は、改元したことによる「令和婚ブーム」があり、婚姻件数が多かったですが、そうした状況を考えても、2020年の減少はとてつもなく大きくなっています。
まだコロナの煽りをそこまで受けていなかった2020年の出生数は、84万人程度と予想されています。
2020年1〜11月の婚姻件数が、前年同期比で12.3％下落していることを考えると、2021年の出生数も10％近く減少する可能性があります。
もし10％下落すると、2021年の出生数は、75万人ほどになってしまう可能性まであるのです。
実際に、2021年1〜3月の出生数は、「コロナ前」の前年同期比9.2％の下落をしています。
社人研は75万人となる時期を2039年と予想していた。18年も早い到達が現実となったら、2021年は「ベビーショック元年」として、長く歴史に刻まれることとなる。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
2020年、女性の過半数が□歳以上に
総務省のデータによれば、2020年10月1日時点の50歳以上の女性人口は概算で、3,249万人と発表しています。
49歳以下の女性人口の3,212万人を上回ってしまったのです。
つまり、2020年、「女性の過半数が50歳以上」になってしまったのです。
これは、『未来の年表』シリーズの第1弾『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』で予想されていたことであり、予想が的中してしまいました。
人材不足
DXは人口減少対策の切り札となるか？
そのカギを握るのは、□□□リングの成否
Ⓐリスキ Ⓑリカバ Ⓒシェア
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
政府や経済界は、V字回復に向けて努力を続けていますが、筆者は人口減少によってV字回復できたとしても長続きしないと断言しています。
コロナ禍によって、人口減少後の日本社会の予告編を今私たちは見ているようですが、V字回復した後に再び縮小していくのは厳しいものがあります。
筆者の河合雅司さんは、「レの字回復」を推奨しています。
コロナ禍に”びんじょう”した「黒字リストラ」？
現在、大企業が次々と早期・希望退職者の募集をしています。
かつて日本を牽引したような名だたる大企業までもが、我が物顔で、数百、数千名規模、中には1万人以上ものリストラを推し進めています。
東京商工リサーチによれば、2020年に募集に踏み切った上場企業は93社に上り、リーマンショック直後の2009年の191社に次ぐ水準だ。募集人数は2021年1月時点において判明した80社分だけで、2012年の1万7705人を超える1万8635人に達した。
驚くべきは、直近の本決算が赤字だった企業が93社のうち51社（54.8％） にとどまったことだ。残りは赤字決算ではなかったということになる。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
つまり、収益は悪化していないにも関わらず、コロナ禍に”便乗”して、「黒字リストラ」を行っている企業が多数あるのです。
「黒字リストラ」が決して悪いわけではなく、立派な経営判断の一つです。
しかし、「黒字リストラ」をしなければならない要因は、今後の少子高齢化によるマーケット縮小と働き手不足への危機感であることは間違いありません。
2020年に行われた主なリストラの一覧は、下記のブログでご紹介しています。
2021年のリストラについても、下記のブログで随時更新中ですので、あわせて最新情報をご確認ください。
多様な働き方
「ギグワーク」「従業員シェア」によって、経営課題の「組織の□□化」が解消する
Ⓐ活性 Ⓑ流動 Ⓒ硬直
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
コロナ禍で働き方に大きな変革がありましたが、その一つがギグワーカーの存在です。
簡単に言えば、ギグエコノミーという新たな経済圏の中で、単発の仕事（ギグワーク）を請け負う働き方をする人たちが、「ギグワーカー」です。
ギグワークについては、様々な見方ができますが、アメリカを初め、世界の先進国では、ギグワークで生計を立てる人が年々増加傾向にあります。
橘玲さんは、『働き方2.0vs4.0 不条理な会社人生から自由になれる』の中で、これからの時代の新たなグローバルスタンダードが、ギグワークであるとも語っています。
企業にとっては、社員に固定の給料を払い続ける必要がなく、必要に応じて随時仕事を発注できるため、正社員ではなくギグワーカーにアウトソーシングすることが増えていいます。
仕事を請け負う側も、毎日会社に行く必要がなく、自分の好きなタイミングで好きな場所で仕事ができ、収入も自分でコントロールできるため、近年会社員をやめて、ギグワークで収入を得る人も急増しています。
そうした、新たな働き方が、日本の長年硬直化した、時代遅れの働き方が変えようとしています。
企業側の思惑も副業・兼業の広がりを後押ししている。コニカミノルタ、花王、カゴメ、ロート製薬といった大企業を中心に解禁の動きが続いており、「時代の要請」となってきた。就職情報大手の「マイナビ」が2020年10月に発表した「働き方、副業・兼業に関するレポート（2020年）」によれば、 副業・兼業を認めている企業は49.6％ に及び、今後導入予定の企業、さらに拡充すると回答した企業も含めると57.0％に上る。
認めることにした理由は、「社員の収入を補塡するため」（43.４%） がトップである。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
企業は、少子高齢化、人口減少、そしてコロナ後のDX推進に伴う組織の再編を想定しています。
今から社員へ副業をして自力で収入を確保する手段を見つけることを要請し、リストラを想定した働き方への変革が求められています。
すでに、企業は社員の給料をこれ以上払い続けることに限界を感じているのです。
日本を守る「切り札」5ヵ条
少子高齢化・人口減少、そして社会の老化が、これからの日本を苦しめていきます。
そこに対して、著者の河合雅司さんは、第二部の中で、日本を守る「切り札」5ヵ条をあげています。
「社会の老化」に基づく不寛容さの矛先は、往々にして”未知の存在”たる若者に向く。無難さに裏打ちされた「大人の論理」を振りかざし、若者を道連れにしていくのである。
（中略）
こうした「社会の老化」を跳ね返す手立てはないのだろうか。もちろん打つべき手がないわけではないが、「前例なき時代」を進んでいくにあたっては、これまでの価値観を捨てざるを得ない。それはかなりの荒療治を要するものになるだろう。
しかしながら、コロナ禍を経験し、多くの人が否応なしに激変を目の当たりにしたこのタイミングは、日本にとって人口減少対策に突き進むための、またとない「チャンス」ともいえる。
本書はそんな日本の好機を生かすために、これより５つの切り札を提言することとしたい。これら５つについては、空中楼閣のように思われるものがあるかもしれない。だが、これくらい革新的な方策を取らなければ、日本は滅亡への道を歩み続けることになる。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
第1の切り札 国政選挙に「若者枠」を新設
第１の切り札は、 衆議院・参議院両院の選挙（国政）に「選挙区枠」「比例代表枠」と並ぶ、「若者枠」を設けることである。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
2020年時点の日本人の20代は、1,186万1,000人です。
70代は1.37倍の1,625万2,000人、65歳以上の高齢者に広げると3倍の3,602万7,000人になります。
30代は、1,344万7,000人です。
20代と30代を合わせても、2,530万8,000人にしかなりません。
つまり、20代と30代が社会の変革を求めて、選挙に行ったとして、そもそも高齢者に数で負けているため、全く勝ち目がないのです。
第2の切り札 中学卒業時から「飛び入学」導入
第2の切り札は、「飛び入学」制度の導入 だ。といっても、単に早く進学できるようにしようといったことではない。第1の切り札と同様に、世代交代を促す起爆剤として期待するものである。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
日本は、長く年功序列がの中で組織が成り立っていました。
その古い体質の組織を若返らせるためにも、学生のうちから「飛び入学」を導入し、年齢に関係なく実力に沿って活躍できる場を提供すべきだといいます。
第3の切り札 「30代以下のみが住む都市」の建設
私は『未来の地図帳』（講談社現代新書） において、各地に人口を集積させた「王国」を建設するよう提言したが、30代以下の若者たちの「王国」づくりもまた、日本を救う切り札となるかもしれない。第3の切り札は、「30代以下のみが住む都市」の建設だ。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
人口は、5〜10万人程度で、そうした「ユースシティ（Youth City）」を全国にいくつか建設するといいます。
目的は、若い世代が「社会の老化」に飲み込まれないようにすることです。
第4の切り札 大学を共同キャンパス化
第4の切り札は、ユースシティのコンパクト版ともいうべきアイデアだ。大学の共同キャンパス化である。大学が密集する東京・御茶ノ水のような「学生街」を、全国各地に創出しようというのである。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
総務省の人口推計から推測すると、20年後の大学生は、今よりも3割ほど少なくなってしまいます。
こうした状況を打破するため、地域ごとに大学が共同キャンパスを作り、恒常的に集まれる機会を提供すべきだといいます。
第5の切り札 若い人々に英才教育をする
人口減少日本にとって、若い人々は宝である。その才能を育てていくことがこれから最も必要なことだ。本書が最後に伝えたい第5の切り札は、英才教育の必要性である。教育は「国家百年の計」であるが、資源小国である日本は優秀な人材を輩出し続けられるかどうかが国運を左右すると言ってよい。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
日本は、国際特許の出願や未来の科学技術を裏付ける論文で、アメリカや中国に大きな遅れをとっています。
そのために未来のリーダーを今から育成すべく、英才教育をしていく必要があるといいます。
まとめ
私を含めた中高年にもできることはある。1つは、自分の価値観や過去の成功体験を、若い世代に頭ごなしに押し付けようとしないことだ。若い世代の邪魔をせず、信じて見守ろう。
もう1つは、 自分自身が「社会の老化」という病魔に取りつかれていないかを絶えず意識し、チャレンジマインドを保つことである。「若さ」は実年齢だけを指すわけではない。若い世代と手を携え、サポートしよう。それだけ日本が甦るスピードは速まる。
河合雅司｜未来のドリル コロナが見せた日本の弱点
裏を返せば、今の若い世代に求められることは、上の世代の価値観や過去の成功体験を踏襲するのではなく、日本の若い世代を代表して、変革を続けていくことです。
少子高齢化・人口減少は、すぐにはなかなか変えることができない現実であり、体制を整えながら受け入れるしかありません。
しかし、「社会の老化」に関しては、若い世代が自信を持って働き、未来を切り拓いていくことで少しずつ若返りを図っていくことができるはずです。
今の若い世代である、ミレニアル世代、そしてZ世代と呼ばれる人たちは、世界では大きな影響力を持ち、世界を変革しています。
日本の若い世代にも、もっと生き生きと、自信を持って、働いて、生活をしていくべきだと信じさせてくれるような一冊です。
ぜひ、大ヒットシリーズの第4弾である本書をお手にとっていただきたいと思います。
過去の『未来の年表』シリーズは、コチラ
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本書のような未来予測について、他の本を読んでみたいという方は、成毛眞さんの『2040年の未来予測』もとてもおすすめです。
